法人向けに活用できるデジタルギフトとは？メリットや選び方などと合わせ、おすすめのデジタルギフトについても解説！

自社のマーケティングやプロモーション施策の効果を高める上で、デジタルギフトを活用する企業が増えつつあります。

デジタルギフトは、現金や金券などと異なりデジタルで完結させることができるため、集客のフックやコンバージョンにつなげる一押しとしても活用しやすい特徴があります。

振り込みや郵送の手間もかからないため、スピーディー且つコストを抑えた運用につなげることも可能です。

また、デジタルギフトは一般ユーザーだけでなく社員の福利厚生などにも役立てることができるため、様々なシーンで有効活用することも可能です。

近年では、このような需要の拡大から様々なデジタルギフトを扱うサービスも登場してきています。

とはいえ、デジタルギフトは多岐に渡るため、自社の目的やターゲットに応じて活用しなければ、効果を高めることにはつながりません。

実際に、「自社に合ったデジタルギフトが分からない」「法人向けのデジタルギフトってどういったものがあるの？」などと悩まれる担当者も少なくありません。

そこで今回は、法人向けに活用できるデジタルギフトについて、メリットや選び方、おすすめのデジタルギフトなどポイントを中心に紹介していきます。

法人向けのデジタルギフトとは？

そもそもデジタルギフトとは、電子（デジタル）上で提供できるギフト券や商品などのことを指します。

代表的なデジタルギフトには、AmazonギフトカードやGoogle Playギフトカード、Appleギフトカード、QuoカードPayなどが挙げられます。

また、楽天ポイントやLINEポイント、PayPayポイントの他、クーポン券や旅行券、お取り寄せグルメなどもデジタルで提供すればデジタルギフトに含まれます。

デジタルギフトは、ユーザーに対してメールやSNSなどで対象のURLを送付するだけで配布することが可能です。

ユーザーも、スマホ経由でギフトを簡単に受け取ることができるため、様々な用途で活用することができます。

法人向けデジタルギフトの必要性

従来までのギフトを活用したマーケティングの場合、現金やギフト券など現物を取得し、ユーザー宛に郵送する必要がありました。

このような運用は、工数やコストだけでなくセキュリティ面でも手間がかかり、時間も要する傾向にありました。

その点、デジタルギフトであれば、メールやSNSなどを介してすぐに配布することができるため、大幅な工数軽減につながるだけでなく、効率的な運用が可能になります。

企業においてギフトをマーケティングやプロモーション施策に活用することができれば、その効果を高めることが期待できます。

とはいえ従来であれば手間やコストなどによって躊躇する傾向にありましたが、デジタルギフトの浸透によって積極的に活用する法人企業が増加しつつあります。

デジタルギフトを法人として活用するメリットとは？

次に、デジタルギフトを法人として活用するメリットについて紹介していきます。

デジタルギフトの活用は、法人だけでなく受け取るユーザー側にもメリットが存在します。

それぞれについて紹介していきます。

＜法人側のメリット＞

① ギフトを郵送する工数軽減やコスト削減

ギフト券などが現物の場合、ユーザー宛に郵送する手間が発生します。

当然ながら、ギフト券のみで郵送はできませんので、封入や梱包、送付状の作成、配送業者への依頼など1つ送付するだけでも相当の工数がかかります。

これに対しデジタルギフトであれば、ユーザーに対してURLを送付するだけでギフトを配布することが可能です。

配送業者に依頼する必要はなく、メールやSNSから簡単に配布できるため、大幅な業務効率化が図れるとともに、コスト削減にもつなげることができます。

② 在庫管理の必要がない

また、デジタルギフトであれば、自社内に在庫を抱える必要がありません。

ギフトは換金できるため、万が一盗難されれば大きな損失につながります。

そのため、保管場所にも十分注意する必要が生じます。これが、デジタルギフトであればオンライン上で管理することができるため、在庫管理の必要がなくなります。

オンラインならではのセキュリティ面は注意が必要ですが、在庫管理のリスクを軽減できる点は法人側のメリットの一つといえます。

③ ユーザーニーズをふまえたアプローチが可能

一般的に、デジタルギフトは金券の一つであるため、特定の商品を指定するものではありません。

例えば、Amazonギフトを3,000円分プレゼントした場合、ユーザーはその3,000円分のAmazonをどう活用しても構いません。

そのため、自分の好きなものに活用できるため、結果としてユーザー満足度の向上につなげることが可能になります。

またこれは、法人側にとってみると、商品をターゲットユーザーごとに選ばなくてもいいとも言えます。

企画やキャンペーンごとに、ユーザーにマッチした商品を選定していると、それだけで工数がかかります。

デジタルギフトはその手間も軽減でき、効率的にアプローチとして活用することが可能です。

④ 少額からでも活用可能

デジタルギフトは、少額からでも活用することが可能です。

これも法人側のメリットに挙げられます。現物のギフト券の場合、1,000円から配布可能なケースが多くあります。

これに対してデジタルギフトでは、1円単位から提供できるものも存在します。

マーケティングやプロモーション施策によっては、少額のギフトを大量に活用するケースも少なくありません。

このような場合にデジタルギフトであれば効果的に活用することが可能です。

＜デジタルギフトを受け取るユーザー側のメリット＞

① 好きな商品を自由に選択可能

デジタルギフトは、法人側のメリットでもふれたように、特定の商品を指定するものではありません。

そのため、基本的にユーザーは好きな商品を自由に選択することができます。

自由度の高さは、顧客満足度の向上にもつながりやすい傾向にあります。

そのため、デジタルギフトをキッカケに、興味関心や愛着につながる可能性も高まります。

② すぐに受け取り、すぐに活用できる

ギフト付きの企画やプロモーションに応募したとしても、その受け取りに時間がかかるようであるとマイナスに働く可能性も生じます。

例えば、申し込みから1ヵ月後に1,000円もらえる企画と、すぐに300円もらえる企画があれば、後者の方が効果につながるケースも多くあります。

情報の速度が速い昨今において、すぐに配布できるデジタルギフトはユーザー満足度を向上させる上でも効果的です。

③ 個人情報のハードルが低い

デジタルギフトは、ユーザーにとって個人情報を開示するリスクが低い点でも効果的です。

現物のギフトを郵送するためには、ユーザーの住所を開示する必要があります。

とはいえ、住所を教えることは信頼している企業であっても躊躇する傾向にあり、個人情報としてはハードルが高くなります。

これに対しデジタルギフトであれば、メールやSNSなどの情報だけで済むため、ユーザー側も安心して活用しやすい傾向にあります。

デジタルギフトを法人として活用するデメリット

続いて、デジタルギフトを法人として活用するデメリットについても紹介していきます。

デジタルギフトは、メリットだけでなくデメリットも存在します。

法人として活用する際には、以下の点を考慮しておく必要があります。

① 企業イメージの低下につながる可能性もある

デジタルギフトはユーザーに対して簡単にギフトを配布することができますが、簡素になり過ぎることで、企業イメージが低下してしまう可能性もあります。

ターゲットによっては、デジタルよりも現物のギフトの方が思いをより感じ、好印象につながる場合もあります。

そのため、ターゲットとなるユーザーのニーズをふまえ対応していくことが重要です。

② コンバージョン率が下がる場合もある

デジタルギフトは、マーケティングやプロモーション施策として有効活用できますが、中にはコンバージョン率が下がってしまう可能性も起こり得ます。

特に、デジタルギフトの場合にはユーザー情報はメールやSNSだけのケースも多く、中にはギフト目当てで不正に申し込むケースも少なくありません。

このような場合には、無駄なコストで終わってしまうため、そうならないよう目的やターゲットをふまえ企画立案から戦略を練っておくことが重要です。

法人向けデジタルギフトの効果的な選び方

次に、法人向けデジタルギフトの効果的な選び方について紹介していきます。

近年のデジタルギフト需要の高まりに応じて、現在では多くのデジタルギフトが存在します。

そのため、以下の要素をふまえ適切に選定していく必要があります。

① 目的に応じたデジタルギフトか？

デジタルギフトは、いくらユーザー側で好きな商品を自由に選択できるとはいえ、闇雲に配布しても効果にはつながりません。

法人向けデジタルギフトといっても、利用目的やシーン、ターゲットなどによってニーズは異なります。

例えば、自社のホームページに訪れるユーザーがAndroid端末を経由していた場合、AppleギフトカードよりはGoogle Playギフトカードの方が効果的です。

また、デジタルギフトによってはカラーやデザインを選べるものも多々あります。

そのため、配布したデジタルギフトがブランドイメージと合致しなければ、かえってマイナスプロモーションになる可能性も高まります。

あらかじめ目的を明確化し、その上で適切なデジタルギフトを選定することが重要です。

② ユーザー満足度を向上させることが可能か？

ユーザーにとって魅力的なデジタルギフトを選ぶことも重要です。

例えば、PayPayポイントや楽天ポイントをギフトとして付与したとしても、ユーザーがPayPayや楽天を利用していなければ興味を促すことにはつながりません。

また、法人としてデジタルギフトを活用する以上、配布するギフトがユーザー満足度を向上させるとともに、自社の目的達成にもつなげる必要があります。

例えば、楽天でショップ展開しているのであれば、楽天ポイントを付与することで、コンバージョン獲得につなげられる可能性も高まります。

このように、自社の目的とユーザー満足度を考慮した上で、活用するデジタルギフトを選定することが重要です。

③ 手数料や契約内容がマッチしているか？

デジタルギフトを法人として活用する場合、一般的にはギフトの金額とは別に手数料が発生します。

利用するサービスによっては、サービスの月額利用料とギフト金額というケースもあります。

この手数料や月額利用料は、提供するサービス会社によって異なります。

また、法人として活用する際には、最低注文数や金額が設定されている場合もあります。

そのため、自社の目的や用途に応じて適切なデジタルギフトを選定することが重要です。

単発の企画やキャンペーンとして活用する際に、月額利用料がかかるサービスを利用しても意味がありません。

無駄なコストを削減するためにも、あらかじめ内容を確認しておくと効果的です。

④ 納品までスピーディーに対応可能か？

法人向けデジタルギフトを活用する場合には、対象のデジタルギフトを大量に発注するケースが多くあります。

その際、発注から納品までスピーディーに対応してくれるかも、選定時に確認しておく必要があります。

デジタルギフトは、ユーザーに素早く提供できる点が魅力の一つです。

とはいえ、法人側に届くのが遅くなれば、ユーザーにもスピーディーに提供できず、機会損失につながる可能性も起こり得ます。

企画・キャンペーンによっては急遽の対応が必要になる場合もあるため、柔軟かつ素早い対応が可能か確認しておくと効果的です。

⑤ プランニングやコンサルが可能か？

法人向けデジタルギフトを提供するサービス会社の中には、企画やキャンペーンの立案から効果的なデジタルギフトの選定まで対応可能なケースもあります。

デジタルギフトを始めて展開する場合には、仕組みや手法などで悩まれる担当者も少なくありません。

その場合には、専門のコンシェルジュなどにプランニングやコンサルティングを依頼することも効果的です。

実績や経験をもとに適切なアプローチを行うことで、デジタルギフトを活用したマーケティング効果を高めることが期待できます。

法人向けにおすすめのデジタルギフトとは？

最後に、法人向けにおすすめのデジタルギフトについて紹介していきます。

これからデジタルギフトを活用したいと考えている場合には、以下のサービスを参考にしていくと効果的です。

① Amazonギフトカード

Amazonギフトカードは、通販大手のAmazonで活用できるデジタルギフトです。

ファッションからインテリア、家電、グルメなど様々な商品を取り扱うAmazonで、ユーザーが好きな商品を購入する際に活用できるため、汎用性が高くユーザー満足度の向上にもつなげやすい特徴があります。

デジタルギフトとしてはカードタイプだけでなく、コードやEメールなど5種類から選ぶことが可能です。

法人として活用するためには、事前の法人契約や最低金額が10万円以上といった条件もありますが、自社のマーケティング効果を高めることが期待できます。

② QuoカードPay

QUOカードPayは、様々な店舗で商品券として活用できるQUOカードのデジタルギフトです。

50円から10万円の範囲において、1円単位で発注することが可能です。

ユーザー側は、対象店舗での決済において現金と併用して活用できるため、使い勝手がいい点が特徴として挙げられます。

法人側としてはオリジナルデザインやメッセージを無料で加えることもできるため、効果的なマーケティングとして活用することが可能です。

利用に関して初期費用はかからず、ギフト金額に応じた発行手数料のみで展開できます。

③ デジコ

デジコは、Amazonギフトカードをはじめ6,000種類以上のデジタルギフトの中から、必要なギフトを適宜発注できるサービスです。

1円単位から発注でき、法人としては後払いできる点が魅力として挙げられます。

初期費用や月額利用料はかからず、ギフト金額に応じた手数料のみとなります。

即日納品も可能なため、急な企画やキャンペーンなどにも対応できます。

また、専任のコンサルタントによるサポートなど、各種オプションも多数用意されているため、デジタルギフトが初めての法人でも安心して利用可能です。

④ SB Gift

SB Giftは、ソフトバンクグループが提供するデジタルギフトサービスです。

店舗で受け取るタイプのデジタルギフトや、ユーザーに配送するWebカタログタイプのギフトなどもあるため、様々なマーケティングやプロモーション施策に活用することが可能です。

初期費用や月額利用料はかかりませんが、最低利用金額は10万円からとなります。

取り扱うデジタルギフトの中には数百円の商品券なども多くあるため、実用的かつ気軽なプレゼントとして展開する際には効果が期待できます。

⑤ dgift

dgiftは、キャンペーンと絡めたリーチ獲得や来店促進などに効果が期待できるデジタルギフトを多く取り扱うサービスです。

単価の低い商品から高級品など6,000点以上のアイテムがデジタルギフトとして用意されています。

初期費用や月額利用料はかからず、ギフト金額に応じた手数料のみで活用することが可能です。

キャンペーンの立案やSNSなどと絡めた企画・運用までトータルでサポートしているため、プロモーション実施からユーザーへの配布まで安心して運用していくことができます。

まとめ

法人向けのデジタルギフトは、現物を保管・郵送する手間がかからないため、スピーディー且つ効率的にマーケティングに活用することが可能です。

ユーザーとしても汎用性が高いデジタルギフトは満足度を向上させる効果が期待できます。

とはいえ、デジタルギフトの需要の高まりに伴い、提供するサービス会社も増え、自社にマッチしたサービスを適切に選定することが求められます。

今回紹介した内容も参考に、目的やターゲットニーズなどもふまえ、適切なデジタルギフトでマーケティング効果を高めていきましょう。

株式会社デジタルプラスでは、ユーザーニーズに応じて様々なデジタルギフトを用意しています。

シルバープラン以上であれば手数料は無料で展開でき、最短３営業日で利用可能です。

また、単発のキャンペーンなどであれば月額利用料はかからず、発行手数料はギフト金額の5％のみで利用できます。

様々なマーケティング効果を高めるために、株式会社デジタルプラスのデジタルギフトを活用してみてはいかがでしょうか？